こんにちは、アメリカ駐在員のアポロです。
今日は大事な郵便物がアメリカ国内引越し後、日本帰国後にも届くようにする自動転送手続きについて説明します。
オンラインでできますのでうっかり帰国してしまった、という方でも今からでも間に合います。
駐在員の中にはお子さんの成長に伴い任期途中に引っ越す方もいます。
また駐在員は会社から決められた任期が終わると、日本に帰国する運命となっています。
引っ越したあとにも郵便物が届くように手続きしておいたほうが無難です。
理由や手続きについて説明していきます。
目次【本記事の内容】
住所変更がなぜ必要なのか
住所変更がなぜ必要なのか。
それは重要な郵便物をきちんと受け取るためです。
アメリカも日本と同様、一度利用したサービスの販売促進の手紙や地元のスーパーのチラシなどが郵送されます。
僕みたいにクレジットカードを多数作成すると趣味がバレているのでクレジットカードの案内も届きます。笑
これらはそこまで重要ではないのですが、駐在員で帰任するタイミングでしておいたほうがいい理由は帰国後に精算される料金対応のためです。
具体的には、
- 公共料金（水道、ガス、電気など）
- セキュリティデポジット（アパート契約時の前金）
などが挙げられます。
公共料金はオンラインで対応しているところも多く、セキュリティデポジットは支払い不要な場合もあります。
ただし、退去時は家賃も公共料金も日割りで計算されるためオンライン決済不可のケースもあり、セキュリティデポジットは小切手で返金されるので、郵便物の転送手続きをしておかないと最後の公共料金の支払いができない、もしくは返ってくるはずのお金が受け取れなくなります。
後述するようにオンラインで申請できます。
転送先の住所
つづいて転送先の住所について。
僕みたいにアメリカに身寄りがなく、友人もいない場合はどうすればいいのでしょうか。
一番無難なのは会社のオフィスです。
事前に伝えておけば、ほかの駐在員かローカルスタッフの誰かが見てくれるでしょう。
ただこれも注意点があります。
郵便局の転送手続きは一般的なアパートや物件のみ受け付けており、商用ビルは受け付けてくれません。
立派なオフィスで働いている駐在員は気をつけましょう。
その場合は引き継ぎされる駐在員、既にいる駐在員、総務系担当のローカルスタッフ、信頼できるローカルスタッフ等が挙げられます。
どなたかに事情を話してお願いしましょう。
【オンラインで完結】アメリカでの住所変更手続き
最後にアメリカでの住所変更手続きについて説明します。
日本で引っ越しを経験された方も多いと思いますが、ほぼ同じ手続きです。
郵便局に行って旧住所、新住所、転送開始日などを伝えれば完了します。
アメリカの郵便局はUSPSとなります。
似たような会社「UPS」もありますが、似て非なるものですので注意しましょう。
アメリカのUSPSのサイトに行って必要な情報を入力すればオンラインでも申請できます。
転送開始まで７～１０日かかるので帰国日が決まり次第、日程に余裕を持って申請しておきましょう。
申請料金は１．０５ドルで、クレジットカードで支払います。
なぜか住所変更するだけなのにAmazonや家具やさんのクーポンがついてきます笑。
日本に帰国される方は不要ですのでチェックを外しておきましょう。
有効期限は１年で、さらに延長する場合は追加料金を払えば転送を延長してくれます。
その場合、１ドルではなく値上がりしますので、１年間様子を見て判断しましょう。
（追記）
Twitterでのやりとりの中で、日本への郵送転送もできることが確認できました。
海外への転送手続きは直接USPSに行く必要があるみたいです（オンライン申請はアメリカ国内のみ）。
しかも書類さえ出せば１ドルも要らないみたい！
残された駐在員や現地スタッフにお願いするのもいいですが、できることなら日本へ転送してもらうように手続きしておきましょう。
知らずに出国してしまった。。汗
帰国前に住所変更手続きをしておこう
今日はアメリカでの郵便物の自動転送手続きについて説明しました。
駐在員の皆さんは帰国前に住所変更をしておきましょう。
転送先の新しい住所は会社のオフィスか、引き継ぎされる駐在員、総務担当のローカルスタッフの住所などが考えられます。
公共料金の最後の請求やアパートのセキュリティデポジットの返金など、日本帰国後に重要な郵便物が届くことがあります。
帰任が決まると引き継ぎ業務や引っ越しなどでバタバタすると思いますが、忘れずにしておきたいですね。
オンラインで申請でき、利用料金は１ドルです。
（追記）
日本への転送手続きもでき、その場合は直接USPSに行って申請書類を提出しましょう。
申請料金はかかりません。
以上、少しでも参考になれば幸いです。
